ICT（情報通信技術）で暮らしや産業、社会が変わってきています。様々な分野でのDX（デジタル技術による社会変容）が注目される中、未来に向けた変化を見据えたビションを提示しながら、地域社会と共に課題解決につながる活動を進めています。

平成9年に開催された「地球温暖化防止会議(COP3)」の開催都市であった京都市は、これを契機として地球環境分野に関する取組を進めてきました。こうした背景のもと、当財団が持つ産学公の人的ネットワークや新事業創出のノウハウを最大限に活かしながら、エネルギー·環境技術の一層の技術革新を促し、新事業の創出と持続可能な社会の実現に資するよう、環境分野における研究開発事業を行っていきます。

当財団のこれまでの研究開発事業により得られた研究成果の普及・啓発や、これまで培ってきたノウハウの活用等を通じて、ICT（情報通信技術）分野での先進的研究開発の推進に寄与する応用・普及事業に取り組みます。