ICT（情報通信技術）で暮らしや産業、社会が変わってきています。様々な分野でのDX（デジタル技術による社会変容）が注目される中、未来に向けた変化を見据えたビションを提示しながら、地域社会と共に課題解決につながる活動を進めています。

平成9年に開催された「地球温暖化防止会議(COP3)」の開催都市であった京都市は、これを契機として地球環境分野に関する取組を進めてきました。こうした背景のもと、当財団が持つ産学公の人的ネットワークや新事業創出のノウハウを最大限に活かしながら、エネルギー·環境技術の一層の技術革新を促し、新事業の創出と持続可能な社会の実現に資するよう、環境分野における研究開発事業を行っていきます。

当財団のこれまでの研究開発事業により得られた研究成果の普及・啓発や、これまで培ってきたノウハウの活用等を通じて、ICT（情報通信技術）分野での先進的研究開発の推進に寄与する応用・普及事業に取り組みます。

私たちは、科学技術の振興や企業経営に関する支援を通じて、地域産業の発展と市民生活の向上に寄与することを目的とし、常に品質の安定及び向上に努めます。

私たちは、科学技術の振興や企業経営に関する支援を通じて、地域産業の発展と市民生活の向上に寄与することを目的とし、信頼・安心される組織を目指します。

自ら研究開発を実施して得られた技術成果や知見をより広く知っていただき、企業への技術支援や産業、社会インフラ、ないし日常生活に活用され、技術の循環と活性化が図られるように努めています。